東京大学生産技術研究所などの研究グループは、海上保安庁の11年間にわたる海底地殻変動観測データを解析し、南海トラフ沿いのプレート境界において、固着状態が時間的に変動する場所と変動しない安定した固着域が存在することを初めて明らかにした。

東京大学生産技術研究所の横田裕輔准教授らの研究チームは、海上保安庁が運用する海底地殻変動観測網「SGO-A」の11年間にわたるGNSS-A観測データを解析し、南海トラフの想定震源域におけるプレート境界の固着状態の時空間変動を詳細に把握した。これまでの研究では固着の空間的な不均質性は指摘されていたものの、時間的変動を高精度で捉えることは困難だったが、データ蓄積と解析技術の進展により今回の成果が得られた。解析の結果、固着の強さがほぼ一定の「安定した固着域」が日本列島南岸に近い海底下に存在し、巨大地震のエネルギーを蓄積し続けていることが示された。一方で、その南側の沖合約50km以上離れた領域では固着状態が時間的に変動していることが判明した。これらの知見は、将来発生が懸念される南海トラフ地震の規模や性質のより正確な評価に寄与し、国や地域の防災対策の高度化に役立つと期待されている。研究チームはさらに、観測点の拡充や無人機を活用した新たな観測体制の構築を進めており、今後は南海トラフ震源域の西端や南端など境界領域の固着状態の詳細な変動把握も目指している。今回の研究成果は学術誌「Earth, Planets and Space」にて公開された。